第２日目 6月24日（日）
認知教育英文法が求められるかたちと役割
藤井 数馬（沼津工業高等専門学校）
学習指導要領の改訂により、オーラル中心の英語教育が現場で中心的役割を占めている中、伝統的に学校教育現場で教えられている学校文法が果たす役割を概観する。その意義を再確認した上で、学校文法の足りない部分を補う「新教育文法」に求められるものを発表する。
その新教育文法には、近年の活発な研究による目覚しい発展を遂げている認知言語学の視座が果たしうる役割があると考えている。認知言語学では各々の言語現象の説明に対し、人間の身体性に基づく認知能力を基盤に据えている。このことは、人間の認知能力に沿った分かりやすい説明が可能になるとともに、なぜそうなるのかという「腑に落ちる」理解を容易にする可能性を秘めている。
本発表では、そのような認知教育英文法に求められるかたちとともに、その役割について発表する。
認知言語学の英語教育への応用の可能性についての一考察（１）
---可算・不可算名詞の概念---
今井 隆夫（愛知みずほ大学）
言語能力は認知能力の反映の１つであり、そこには認知主体としての人間の身体性・感性・環境に基づく捉え方が反映されているというのが認知言語学の言語に対する考え方である。つまり、言語表現とその意味との関係は単に恣意的なものであると捉えるのではなく、恣意的な部分があることは認めつつも、かなり多くの部分は、認知主体である人間の捉え方に動機付けられていると考える。こういった認知的スタンスに立って英語学習文法を見直すことで、従来の分類・網羅主義という批判を浴び、コミュニケーション能力育成とは対極にあると捉えられている文法ではなく、コミュニケーション能力育成に貢献する、「わかる・使える」学習英文法の確立が期待できる。
今回の発表では、(1)カテゴリー化、プロトタイプ理論の考え方が、音素、形態素、語、句、構文といったサイズの違いにかかわらず適応できることを取り入れ、その英語学習での有効性について考察の後、(2)カテゴリー化、プロトタイプ理論の適応例として、David Lee（2001）による可算・不可算名詞の説明としての有界性、均質性の概念が、抽象レベルでは、動詞の完了用法（perfective）と未完了用法（imperfective）の説明にも利用できる点を紹介する。(3)最後に、 David Lee（2001）, Langacker（1991）による名詞の可算・不可算の概念に対する説明に基づき、fruit & vegetablesに関するいくつかの名詞を例に、その可算・不可算の捉え方を母語話者への意識調査と認知的動機付け説明から考察したい。
最後に、認知的動機付けの説明を試みる際に、留意すべき河上(1996)の指摘を付け加えておく。 「動機づけというのは予測可能なものではないという点である。カテゴリーの拡張関係は、「予測」されるものではない。（中略）むしろ、なぜそのような拡張を人間が行ったのか、なぜ関係の慣習化が行われたのかを「理解」するものなのである。」（河上1996:.50）
【参考文献】
・河上誓作 1996 認知言語学の基礎 研究社出版
・Lee, D.
(2001). Cognitive Linguistics --- An Introduction, Oxford: Oxford University
Press. （宮浦国江訳 (2006)『実例で学ぶ認知言語学』大修館書店）
・Langacker（2002） Concept, Image, and Symbol - The
Cognitive Basis of Grammar 2nd edition, Mouton de Gruyter
句動詞 get in/out の意味の理解を母語話者の認知に近づける英語教授法
谷口 茂謙（常葉学園大学）
第二言語としての英語の学習者は，英単語と訳語を１対１の対応で記憶することが多い．この方法は，確かに学習上の混乱を避けられるが，習得語彙の数が多くなるにつれて問題が生じる．訳語の意味の概念と，英単語の意味の概念には，共通部分と相容れない部分があるからだ．その結果，日本人的な発想から誤ってその単語を使ってしまう弊害が出る．これを防ぐためには，日本人学習者による意味の理解を母語話者の認知に近づける必要がある．そこで，大学生を対象に句動詞get in/outを教材として，コアの意味をおさえ，それがメタファーによって発展する過程を理解させる指導を試みた．
英単語の根本的な意味の概念はコア１つだけである．それが，文化や時代の違いを超えて普遍的に存在するメタファーによって発展し，結果として，１つの単語が様々な意味を持つようになった．コアとメタファーをおさえれば，コアが発展した道筋を理解できる．コアの意味１つを記憶しておけば，それが発展した道筋をたどることで，様々な意味を推測できるようになると考えられる．１つしかないコアのイメージを認知させるため，今回試みた教授法は，英単語と訳語を１対１対応で記憶する学習法の利点を活かしている．その上で，メタファーによって発展した意味を，個別に記憶するのではなく，発展の過程を理解することで，変化したコアのイメージにたどりつくことができるようにするのである．
実際に行った授業内容と，授業の前後に行った２つのテスト結果を分析することにより，今回試みた教授法の教育効果について考察するとともに，この教授法の問題点に対する改善策を提言する．結果として，日本人大学生の学習者に対しては，日本語による理解力を積極的に利用して，コアの意味からの発展を理解させることによって，get in/ outの句動詞が持つ意味の認知を母語話者に近づけることが可能であることを明らかする．
動詞 break の多義 ：文脈による類推可能性
山田 昇司（朝日大学経営学部）
1 これまでの動詞
break の多義の分類
1-1 初出年代順配列（自他区分）
1-2 頻度別配列（自他一体または自他区分）
1-3 対象物の静動による意味区分配列（自他名一体）
1-4 認知言語学的分析による配列（自他名一体）
2 新たな動詞 break の分類＝寺島仮説
2-1 中心義「切断」→ 文脈が意味を決定する
2-2 再帰的「自動詞」と他動的「自動詞」
3. 類推可能性の調査:「飼い慣らす」「知らせる」「現れる」
「発達の最近接領域」理論に配慮した英語指導と評価
岩本 昌明（富山県立海洋高等学校）
数値化すると、一見客観的で科学的に説明が理路整然とできそうに考えられる。しかし、英語のテストの採点をしていて感じることがある。例えば、同じ０点でもそこには様々な状態の英語の学力差が隠れているのである。数字に表れない生徒の学力が見て取れないだろうか。
たとえば、「相手に質問があるとき」英語で何と言いますか。という設問があった。実態は、次の4つに大別できた。「①無回答、②excuse me.の綴りミス、③解答と無関係の英語表現、④模範解答例通り」である。
回答欄に何か記入があると、「あ、この生徒はここまで分かっているが、この部分が理解出来ていない状態なのだな」等、予想することができる。
しかし、「無回答」では、生徒の実態が把握できないので困ることになる。何がどこまで分からず無回答なのか。指導者には伝わってこない。生徒の「分からなさレベル」が分からないのだ。たとえば、同じ無回答であっても（１）カタカナ表記にすると解答できたのだろうか。（２）そもそも英語の言い方を知らなかったのか。（３）綴りに自信がないので、口頭で言えたかもしれないが解答しなかったのか。等
また、一方②のスペルミスについても、（A）単語の練習不足でスペルが定着していないためなのか、（B）音と綴りの関係が理解出来ていないためなのか、（C）別の種類の単語で答える場合は書けたのだろうか。たまたま不得手な単語を書く質問だったのだろうか。等、原因は色々考えることができる。
これらのことは、実はヴィゴツキーの「発達の最近接領域」理論と大いに関係するのではないだろうか。数値に現れた結果は、生徒の学力をきちんと捕らえているか分からなくなってくる。
第二言語習得研究を活かした日本人のためのストラテジー・トレーニングの方向性
永倉 由里（常葉学園短期大学）
本発表は、英語学習者としての自律性(autonomy)を高めるための「ストラテジー・トレーニング」の方向性を模索し、短大生を対象とした具体的な実践計画を示すものである。
まず、これまでの実践から浮き彫りになってきた４つの問題点をあげ、次に、これらを踏まえた、「第二言語習得研究を活かした日本人のためのストラテジー・トレーニングの方向性」とその実践計画を示す。これは、先行研究に当たり、その妥当性を確認するとともに、これまでの実践の結果を踏まえたものであるが、同時に、広く現在のわが国の英語教育の現場が抱える頭の痛い諸問題の打開策となりうるものと考えている。
要点は以下の５点である。
①学習者が自身の「学習過程」に目を向けるよう促し、最終的には自律性のある学習者を育成することを目的とする「ラーナー・トレーニング」の一環として計画・実践する。
②第二言語習得研究を参考にし、「言語学習のメカニズムの概観図」を作成し、関係教員、学習者に提示する。
③各科目の内容と目標を読み取り、②の概観図と照らし合わせる。「わかる」から「使える」までを大きく３つのステップに分け、各ステップにおける指導の重点を整理する。
④先行研究・これまでの実践を参考し、学生の現状に配慮しつつ、使用するストラテジーを慎重に選び、トレーニングを行う。
⑤学習者には、「英語学習ダイアリー」を課し、ストラテジーの有効性に対する評価、ストラテジーの使用状況等を調査するとともに、その後の継続した使用を促す。
SIからProcess Dramaへ ～創造的なコミュニケーション能力の育成にむけて～
高野 賢一郎（愛知教育大学大学院生）
演劇活動を使った英語の授業というとき，一般にどのようなものを思い浮かべるだろうか。舞台を使った本格的な英語劇上演，教科書の対話等を利用した寸劇あるいはrole-play，あるいはインプロ（即興劇）のようなものだろうか。現実には，よほど熱心な教員をのぞけば，時間・場所・準備などの制約により，演劇的な活動を英語の授業に利用する教員は少ないのではないだろうか。しかし，英語圏をはじめ海外ではdrama in educationという名称で，演劇活動は，母語，第二言語教育や外国語教育など，言語教育以外にも広く教育全般で有用な手段として利用され，さまざまな教育的効果をあげている。
本発表では，英語教育における劇活動として特に重要だと思われるStrategic Interaction (SI)とProcess Drama
(PD)を取り上げ比較検討する。具体的にはSIの学習スタイルとシナリオの使用という二つの問題点に注目し，これらの問題を克服できる劇活動としてのPDについて考察する。PDがより創造的なコミュニケーション能力の育成に有効であり，日本の英語教育現場において有効な教育方法になる可能性を論じたい。
Paraphrases の指導が日本人EFL学習者の発話の伝達効果に与える影響
鈴木 武秀（金沢市立清泉中学校）
本研究の目的は、コミュニケーション方略（CS）の1つに分類される「言い換え」を明示的に指導することが、日本人EFL学習者の発話の伝達効果に与える影響について明らかにすることである。本研究における「伝達効果」とは、Yule et al. (1992) が定義する ‘communicative
effectiveness’ と同義である。彼らは、「伝達効果」を「情報の伝達における成功の度合い」としている。
中学校学習指導要領（外国語）は、「自分の考えや気持ちなどが聞き手に正しく伝わるように話すこと」を「話すこと」に関する日本の英語教育の目標に掲げている。よって、わが国の外国語指導者は、聞き手に意図したメッセージを効果的に伝達する能力を培う指導法の探求に努める必要がある。その意味において、本研究で得られた結果は、「伝達効果」の向上に寄与する指導法に関して、外国語指導者に少なからず示唆を与えるものである。
参加者は、日本人大学生30名である。そのうち15名が実験群として明示的な「言い換え」の指導を受けた。残りの15名が統制群として、事前、事後、及び遅延テストを受けた。
2（群）× 3（テスト）の２要因分散分析の結果、交互作用は有意ではなかった。つまり、「言い換え」を明示的に指導することは、日本人EFL学習者の発話の伝達効果の向上に寄与するとは言えないことが示された。しかし、その原因を精査するため、参加者が発話の際に犯したエラーを次の4種に分類し、相関関係を明らかにしたところ、「語の選択」及び「語の脱落」に関するエラーについて発話の伝達効果との負の相関関係を見出すことができた。つまり、上記2種のエラーが増加するにつれて、伝達効果が下がることが明らかにされたわけである。なお、4種のエラーとは、「形態素」、「語順」、「語の脱落」、及び「語の選択」に関するエラーである。発表では、質的分析の結果を加え、多角的な見地から発話の「伝達効果」の向上に関わる要因について考察する。
The
Evolution of the TOEFL and TOEIC and Its Effects on Teaching Strategy [in English]
LaForge Mark（鈴鹿医療科学大学）
The TOEFL and TOEIC have changed radically in the
past five years. The TOEFL has evolved from a paper based test which basically
tested vocabulary to first, a computer based test which measured aural memory
and finally, to an internet based test which can best be understood as a test
of organizational skills. The TOEIC
has evolved in a similar manner. In order to fully understand either of these
tests, it is necessary to concentrate on two related issues. First, you must have a clear
understanding of what each test is designed to measure and second, you must be
able to focus the student’s attention on what each test measures. In both cases, “process” or “how” you
should go about studying for and taking these tests is what teachers should
teach their students. Originally, it was good enough to teach simple test
taking strategies. Reading the material before the tape was played, for
example. In the older versions of
the tests, depending on student levels, these “tricks” were probably enough to
ensure an improvement in test scores.
As the tests evolved to a more integrated format it has become even more
important to overtly concentrate on the process of arriving at a correct answer
during class time. In order for
students to gain the organizational skills necessary to successfully complete
the integrated sections of the tests, they must understand how you go about
producing a correct answer. As the
structure and organization of English is truly foreign to most Japanese
students, this can be a difficult task.
Teaching students to focus on specific tasks and helping them visualize
basic organizational patterns are two ways that teachers can help their
students improve their scores. Talented intermediate level students can greatly
benefit from a class which teaches focused task based problem solving skills.
These students often do not know what to do in order to improve their
English. Using TOEFL and TOEIC as a
tool to help them focus their efforts can greatly improve their English
ability.
「Oral Communication授業でのコーパス活用実践」 Corpus-informed
oral communication activities : a case study
川口 裕美子（高田中・高等学校）
最近の英語教育には「コーパス」は欠かせない存在となってきている。本発表では、昨年中学2年生のOral Communication授業でこのコーパス情報を取り入れることを試みた実践及びそれに関連した辞書指導を報告する。
「日常英会話の使用頻度上位100語が全体の約70％をカバーしておりその殆どが中学2年生くらいまでに習うものである。」（2004 投野）ということから、その「基礎語彙の定着」を図ることで生徒の英語力が伸びるのではないかと考え、それを実践に応用した。
実践にあたり「基礎語彙の使いこなし」ができるような年間指導計画、授業案を作成し、テキストは「コーパス練習帳」（2004 投野由紀夫 NHK出版）を使用した。具体的には、毎回の授業の中で、１つのキーワードを取り上げ、その語を使ったアクティビティ等を行った。またBrainstorming MappingやWord Fork Strategy等も取り入れ既習の語彙の反復学習を促した。評価方法として定期的に確認テストを行い、それに関連して、辞書の引き方指導等も行った。
これらの実践を通し、生徒達はその語の使用状況や背景を学ぶことで語彙に関して興味が持てる様になった。また生徒だけでなく教師自身も成長した様に感じる。生徒達の英作文のCommon Errorsの特徴、そして紙辞書の使いこなしができないこと等に気づいた。更に、語彙の指導感が今までとは異なり、マス目の埋め込み的な語彙指導から、幹となる基礎語彙を太くした上で枝葉となる関連語を指導していくことを意識する様になった。そして、それに関連した辞書指導の必要性を強く感じる様になり、今年度は中学1年生と高校1年生に対し学年全体での辞書指導に取り組むことにした。本稿では、上述したような昨年1年間のコーパス活用実践内容と今年度から始まった関連の辞書指導の取り組みの経過を報告したい。
リハーサルの効果に影響を及ぼす要因
伊達 正起（福井大学）
本発表では、学習者の英語運用に影響を及ぼす要因の１つであるリハーサルに焦点をあてる。そして、どのような要因がこのリハーサルの効果を左右するのかについて述べる。ここで扱う要因とは次の５つである：（１）リハーサル（なしまたは有り）（２）トピック（新しいまたは同じ）（３）リハーサル時間（短いまたは長い）（４）リハーサルタイプ（スピーキングまたはライティング）（５）練習回数（少ないまたは多い）。
中級英会話を履修する学生を被験者とし、以下の実験手順を取った。視聴覚教室において、１２回に渡ってスピーキングとライティングの活動を被験者に与えた。奇数の授業（１・３・５・７・１１回目）では、スピーキングでリハーサルを行い、その後ライティングを行った。一方、偶数の授業では、ライティングでリハーサルを行い、その後スピーキングを行った。リハーサルの時間は８・９・１１・１２回目のみ１０分とし、残りはすべて５分与えた。さらに、９・１０・１１・１２回目には、前に活動したトピックを与えたが、残りはすべてはじめてのトピックを与えた。こうした活動で得たデータを分析して、上に述べた各要因の影響について発表する。
タスクの自由度が学習者の産出パフォーマンスに与える影響
松原 緑（中京大学非常勤講師）
学習者の産出パフォーマンスを調べる上で、タスクの種類が与える影響は大きい（Foster & Skehan,
1996; Skehan & Foster, 2005; Wigglesworth, 2001）。本研究では学習者が産出タスクを行う際に、そのタスクに自分の意図する事をどれほど組み入れる自由が許されているかに基づき、自由度の異なる３種類のモノローグ・タスクを用いた。
Task 1 （自由度 低）提示された日本語の英訳
Task 2 （自由度 中）4コマ漫画の解説
Task 3 （自由度 高）提示されたテーマについて自分の意見を自由に述べる
自由度の低いタスクは、「何を言うか」を考える必要はなく、与えられた文を「どのように表現するか」にのみ意識を集中できる一方で、表出すべき内容を変えることは許されない。それに対し、自由度の高いタスクは、「何を言うか」を考えるだけでなく、それらを「どのように表現するか」をも考える必要がある。
本研究では文系学部の大学1年生（49人）を被験者とし、口頭および記述による産出パフォーマンスを産出量・統語的複雑さ・語彙的複雑さ・文法的正確さ・意味的正確さの5つの指標をもとに検証した。
詳細結果は発表時に述べる。
スピーキング指導においてerrorをどのようにとらえるか？
石渡 雅之（名古屋短期大学・英語コミュニケーション学科）
本発表においては、学習者のスピーキング活動におけるerrorについて、cross-cultural pragmaticsの観点に基づき述べていく。初めに学習者のスピーキング活動におけるerrorを定義し、そのerrorについて何が原因となって起こるものなのか、その可能性を考えていく。そしてスピーキング活動におけるerrorを語彙的知識の欠如からくる誤りとして捉えるのではなく、文化的差異の知識欠如によるものと考え、errorを防ぐ具体的な指導方法について中学校教科書を例にして考えていきたい。
意味中心の口頭表出活動において２種類の準備時間が学習者の発話に及ぼす影響
藤田 卓郎（開成中学校）
本研究では、意味中心の口頭表出活動を行う前に与えられるプリタスク・プランニング（pre-task planning
time）と、活動中の準備時間である、オンライン・プランニング（on-line planning）が、学習者の口頭発話に与える影響を調査する。被験者として、エセックス大学の日本人大学生、大学院生が参加した。被験者は、ナレーションタスク（narrative task）を、(1)プリタスク・プランニング、オンライン・プランニングの両方あり(combination condition)、(2)プリタスク・プランニングのみ（pre-task planning condition）、(3)オンライン・プランニングのみ（on-line planning）の条件で行った。この実験の結果をもとに、上記の２種類の準備時間が、学習者の発話の流暢さ（fluency）、複雑さ（complexity）、正確さ（accuracy）に及ぼす影響を述べる。
小学校英語教育におけるスピーキング能力養成の位置づけについて
柳 善和（名古屋学院大学）
本発表の目的はは小学校英語教育におけるスピーキング指導の位置づけを理論的に論じることである。
小学校英語教育のカリキュラムは現状では各小学校ごとにさまざまであるが、将来的にはある程度統一した姿が現れるものと考えられる。その際には、現在の態度面に重点を置いた評価から、技能面にも軸足が置かれた姿になることが期待される。小学校英語教育で伸ばすべき技能は「聞く・話す」と言われており、一般的に「音声に関係した能力」の養成が期待されている。これは児童の発達段階を踏まえた考え方であり妥当なものと言える。 しかし、リスニングとスピーキングでは技能の特徴に大きな差があり、ひとくくりに「聞く・話す」ということには無理がある。現状では主に英語で言われていることの大意が理解できればいい、ということで指導が行われている印象が強く、しばしば、「input中心の英語活動」ということを強調している場合もある。その一方で、児童の英語学習の経験年数が伸びてくると、より高度な技能への橋渡しが必要になる。あるいはまた、英語に限らず人前で話すことに恥ずかしさを覚えるようになる高学年に達する前に、発音の練習などの基本的な音声の学習を済ませた方がいいという考え方もできる。
このように、スピーキングの指導と言っても、その領域から指導法までさまざまな段階がある。本研究ではそのような点を踏まえて、主に次の点について、現在行われている小学校英語教育のカリキュラムを適宜参照しつつ、論じたい。
(1)小学校英語教育の中長期的な目標について
(2)小学校英語教育におけるスピーキング指導の範囲
(3)現状の小学校英語教育で導入されている活動とスピーキング能力との関係
(4)スピーキング能力養成を目指したカリキュラムの可能性
(キャンセル)
コミュニケーション活動と「わかる」指導について
鏑木 修（静岡中央高校）
英語が「使える」「使えない」乃至英語が「できる」「できない」、又は英語教科がわかる、わからないの分水嶺はどこにあるのだろうか。学習活動の観点からとらえたとき、コミュニケーション活動の本質はどこにあるのだろうか。「わかる」という営みに、その原理的構造を探りつつ、「わかる」という営みを生徒の学習活動に対して実践するための指導原理の考察を行う。
題材の内容理解に関する実践
足立 智子（浜松市立浜名中学校）
題材の内容理解を日本語訳に頼らないで、できるだけ英語を使って行った実践を紹介したい。題材の多くが対話文となっている状況で、ピクチャーチャートを使ってどの程度の情報を与えるべきか。生徒の発話を引き出すためのteacher talkはどうあるべきか。題材文の聞き取りや読み取りを効果的に行うためにどのようなタスクを与えればよいか。また、選択の授業で行った絵本の読みとり、劇化、読み聞かせの実践についても紹介したい。
ナレーションタスクの教材としての可能性とその効果
川村 一代（皇學館大学）
スピーキング力を育成するため、学生一人ひとりに英語を話す機会を与えることは重要である。特に、クラスサイズが大きい場合、問題は深刻である。その問題を解決できる手段が、タスク学習である。今回は、ナレーションタスクの教材としての可能性とその効果について考えてみたい。
受講者の多い（約50人）大学の一般教養のクラスで、ナレーションタスクを使用したスピーキングの授業を週一回半期行った。ナレーションタスクを用いた授業の前後に行ったプレテスト・ポストテストの結果を、情報格差タスクや意思決定タスクなど様ざまなタスクを行ったクラスの結果と比較してみた。すると、ナレーションタスクを行ったクラスは、なめらかさが向上したことがわかった。
この結果をナレーションタスクの特徴やナレーションタスクを使った先行研究の結果とも照らし合わせて考察し、ナレーションタスクの教材としての可能性について考えてみたい。また、学生の語彙力とスピーキング力との間に、相関関係があるのかどうかについてもふれてみたい。
大学教育としてのTOEICコース － リスニングを中心に
辻岡 宏子（明治大学）
2005年5月から「More
Authentic」を基本コンセプトに、TOEIC公開テストがリニューアルされた。新テストでは、リスニングにおいて英国など米国以外の英語圏の発音も採用されている。また、リーディングでは長文穴埋め問題が新たに課せられるなど、全体的に長文化している傾向にある。
本発表では、大学学部教育導入１年目のTOEICの授業について、授業形式、生徒が認識する問題点と指導方法、大学正規科目としてのTOEICについて論じたい。参考としてTOEICテスト結果の推移、リスニングに関するアンケート結果、授業風景のビデオも紹介する予定である。
１．対象
法学部２年生40名。
２．授業の目的
TOEICの目標点数は設置せず、TOEICの教材を用いた総合的な英語力の向上を目指した。
３．授業形式
＜導入＞ 単語テスト
＜前半＞ 教科書の解説
＜後半＞ ALC Network Academy を用いてコンピュータで自習
自習の間、提出されたJournalを基に生徒と教師が個別に話し合い、問題点を確認した。
４．リスニングの問題点
生徒から、早くて聞き取れない、つながった音がわからない、集中力が続かない等の問題点が提示された。これらの詳細についてはアンケート調査の結果を報告し、問題点を分析したい。
５．アンケート結果を基にした指導
生徒のニーズが高いと思われる項目について、単発形式で授業に取り入れた。例えば、日本人にとって難しい音の紹介とその言語学的な解説、シャドーイングなど音声中心の指導を行った。
発表ではTOEICの問題を使用したアクティビティとして、授業でのロールプレイの様子を紹介したい。
６．評価方法
出席点、Journal、期末テスト、TOEICの公式スコアにより評価を行った。
７．カリキュラムとTOEIC
TOEICの位置づけ、受講生の選抜形式など、大学の語学科目としてTOEICを導入する際の検討項目について論じたい。
映画『ローマの休日』と《和訳/発音スクリプト》を利用した英語学習
中根 英登（愛知工業大学）
英語を習得するためには４技能「読む・書く・聞く・話す」を同時に学習することが肝要である、とは多くの研究家の共通した認識と言ってもいいでしょう。本発表では、４技能同時学習の方法として、《洋画を利用した英語学習》を紹介していきます。
マリオ：（キレイな髪ですね。セットしますか？）
なんてすばらしい髪なんだろう／あなたが持っているのは／
MARIO:
What a wonderful hair you have.
【ホゥオァト ァ ゥワンダ～ふう ヘ～ァ】 【ユー ヘァヴ】
［
hwαt ə; w∧ndə;rfl he ə;r ］［ ju: hæ;v ］
これは『ローマの休日』のセリフのひとつです。一行目から、日本語セリフ・スラッシュ式逐語訳・英語セリフ・発音仮名・発音記号の順に並んでいます。この形式の《和訳/発音スクリプト》を学習者に配布し、英文（英語セリフ）を暗記してもらいます。次に、このセリフを含む場面をくり返し見て、自分でも発音をまねながら、英文がどのように発話されているかを体感します。最後に小テストを行い、内容をマスターしたことを確認します。映画内で繰り広げられる魅力的な英会話の映像および《和訳/発音スクリプト》によって、４技能をスムーズに織り込みつつ英会話を高いレベルでマスターすることができるのです。
また、英語学習の目的として、現在あるいは将来において英語ネイティヴと会話する必要性があることを挙げることができますが、洋画の話題を出すと、ネイティヴとの会話が盛り上がり、友好的にうちとけるきっかけを与えてくれます。例えば上に紹介した英文は文法的には間違いとされますが、なぜ本映画作品においてはこの英文を採用したのか、という謎解きをネイティヴと共にし、学習者に紹介することにより、文法学習がひとつの国際交流エンターテイメントになりうるのです。
オンラインを最大限活用したライティング授業 ― 情報収集から学生の相互評価まで ―
新村 知子（石川県立大学）
この授業は、「海外の大学について紹介文を書く」など特定のテーマについて、各学生がインターネット上の英文ウェブページから情報を収集し、英語紹介文を課題として仕上げるというライティングの授業である。石川県立大学では昨年度にe-Learningによる学習支援の試みとしてCMS(Course Management
System)であるMoodleを導入したので、この授業にもe-Learningの利点を最大限生かす試みをした。
この授業では、学生と教員、また学生間のコミュニケーション活動が促進されるように、Moodleの中のワークショップというモジュールを利用した。具体的には、Moodle上で課題の提示、教員が作成したモデル課題を学生が評価するという活動をまず行い、必要な知識や技術、さらに自分が作りたい作品のイメージなどをある程度得てもらう。その後、各学生が検索エンジンを使って、英文ウェブページから自分の求める情報や図を収集する。そして、ワープロソフトを使って、1～2ページの英語または日英対訳の紹介文にまとめ、オンライン上で提出する。このオンライン上に提出された課題は教員が評価するだけではない。Moodleのワークショップモジュールには相互評価という要素があり、各学生が数名の他の学生の課題を匿名で評価し、コメントを付けることができる。実際には、学生が他学生の課題を評価することの難しさはあるが、一方で「他の人の作品を見て、そこから自分の改善すべき点を知ることができた」という声が多かった。このような学生相互評価を匿名で行うということは、オンライン上だからこそ手軽に利用可能である。こういう活動は、単調になりがちなe-Learning活動を活気あるコミュニカティブな学習活動にする一方策だと考えられる。
Building a writing
curriculum through portfolios [in
English]
Howrey John（南山大学）
Using writing portfolios, a collection of student writings submitted at
the end of each semester or school term, is not a relatively new idea in the
approach to the teaching of writing, yet it does remain overlooked as a
possible answer when making a university writing curriculum with clear goals
and consistency across classes. Not
only do writing portfolios provide teachers with a means of assessment but they
also provide writing coordinators with a means of assessing their writing
program. This presentation will
explain the benefits of writing portfolios for both students and teachers,
their three basic components of collect, select, and reflect, and how they may
be used in high schools and universities to promote student writing proficiency,
motivation to write and student independence.
英語ライティング指導におけるPeer Feedbackー学習者の視点からー
広瀬 恵子（愛知県立大学）
教師によるteacher
feedbackに対して、学習者が互いに書いたものを読みあい、コメントをしあうpeer feedbackは、日本の英語教育では従来ほとんど使われてこなかった。これらの学習者主体の活動は、読み手と書き手の双方向的なコミュニケーション活動であり、学習者に読み手意識を持たせたり、英語で書くことに対する意欲を高める効果が期待できる。本発表者は、このpeer feedbackがライティング指導に果たす役割に注目し、継続的に英語ライティング指導に取り入れてきた。
本発表では、peer feedbackを用いた英語ライティング指導手順を紹介し、受講した大学生が実際にどのような活動を行い、さらにpeer feedbackをどのように捉えたかを報告する。指導後に実施した「英語ライティング及び peer feedbackに関する態度・意識調査」、学生が毎回宿題として書いた英作文、授業中に書いたpeer feedback sheet等を基に、１）学生はpeer feedbackのどういう点を肯定的に捉えたのか、２）peer feedback活動の成否にはどのような要因が影響を及ぼすと考えたのか、３）英語で書くことに対する学生の意識や態度がpeer feedback経験によって変わったのか、を探る。最後に、どのようなpeer
feedbackがライティング指導に望ましいかを考察する。
自由英作文における語彙の評価は客観的指標によって予測可能か
占部 昌蔵（神戸市立長坂中学校）
いわゆる英作文には，自由英作と統制型英作がある。近年、大学入試において自由英作文の問題が増加の傾向にあり、高校の英作文指導として避けて通れなくなってきている。語彙力は、ライティング能力の一部と考えられ、ライティングにおいて大きな役割を果たすと考えられている。そして、ライティング能力における語彙の重要性については、Astika(1993)の研究で報告されており、他の説明要因よりも高い数値を示している。しかし、このような研究は少なく、印象評価がどのような客観的指標によって予測可能かということもあまり研究されていないというのが現状と思われる。
そこで本研究では、印象評価の高いグループと低いグループの自由英作文を用いて、客観的指標にどの程度違いがあるのかを調べる。実験協力者は、１４名の日本人英語教師（中学・高等学校勤務）で、約１００名の日本人英語学習者（高校２年生）が受けた自由英作文のテストを評価した。評価規準は、ESL Composition Profile を使用した。
大学生の語彙力測定テストにおける問題提示方法の影響
石川 有香（名古屋工業大学）
語彙教育の研究において，聞いたり読んだりした時に理解できる「受容語彙」は，通常，学習者が話したり書いたりする時に使用可能な「発信語彙」とは，区別して論じられる。しかし，受容語彙を取り上げる際に，これまで，音と文字の区分は十分に行われてこなかったと言える。たとえば，受容語彙の語彙サイズを測定するテストにおいて，多くの場合，テストでは，綴字のみを使用してきた（Nation，1990；Meara，1992；望月，1998）。だが，音に関する知識と，綴字に関する知識は必ずしも同時に習得されるものではない。Nation(2001)は，語の知識を，音・綴り・意味をはじめ，多種の要素に分けることができるとしているが，一般的な学習者は，こうした知識を部分的に持っているにすぎないのである（Harley，1995）。特に，日本人英語学習者にとっては，日本語の音韻と英語の音韻が異なるため，音声提示の時には意味が分からなかった語であっても，文字で提示されると理解可能な場合がある。また，綴字が英語の音韻と対応していない場合には，読んだ時にはわからなかった語でも，読みあげられた音声を聞けば理解ができたということもある。
本研究では，学習者の受容語彙力を音韻知識と綴字知識に分け，それぞれの力の関係を数量的に調査してゆくこととしたい。
入門期における訳読の必要性の再考察
辻直人（静岡大学非常勤講師）
塩谷三徳（沼津工業高等専門学校）
近年、特に中学校の授業では、コミュニケーション重視型の教授法が重視されており、文法指導や訳読は軽視される傾向が強くなっている。もちろん、英語を日本語に置き換え、教師の日本語による説明を学習者が黙って聞くだけという授業では英語の使用場面が少なくなるのであるから、結果的には英語のコミュニケーション能力の発達が期待できないのは当然である。しかし、「母語への置き換えによって意味内容を明確に把握させることが出来る」、「文法構造を体系的に指導できる」などの利点も持ち、文法訳読式教授法とコミュニケーション重視型教授法は、互いに補い合うものと捉える方が妥当（白畑 et al., 1999: 129-130）である。
さて、中学校や高等学校の英語の授業では教科書の使用がかなりの比重を占めており、その内容から逸脱した授業は考えにくい。発表者２人は、近年、以前に比べ授業内での「訳読」が軽視されている結果として、「英文や文法構造を理解できない学習者が増加しているのではないか」という疑問を持ち、それが今回の調査のきっかけとなった。
大学生に対して実施したアンケート調査によれば、彼らは中学校や高校時代に、授業中の活動や事前の予習により教科書の内容を理解していたわけではないことがわかった。多くの学習者は教科書の内容を、事前に塾やいわゆる「教科書ガイド」を利用して知っていた。英語で書かれたものを理解するのに日本語を介在させては本当の意味解釈はできないという理由から「訳読＝旧態依然とした英語教育の象徴」であり、「ノートに英文の意味を書かせないで英文の内容を理解させる授業＝すばらしい授業」というとらえ方をする教員がいるが、実際には、学習者の大半は授業によって教科書の内容を理解しているわけではかった。
この「中学校では教科書が訳読の手段として使用できない」という調査結果をふまえ、それに代わる活動について提言したい。
基礎学力を定着させるための暗唱活動の効果
岩本藤男（焼津市立大富中学校）
英語教師が集まる研究会で、「基礎学力が定着していない」ことが話題になる場面が増えてきた。授業中、生き生きと対話活動やゲーム活動に参加している生徒であっても、定期試験などで自己表現に関する英文を書かせると誤りが多く、学習したはずの表現も適切に使用できないということが指摘される。このような表れを「基礎学力が定着していない」という言葉で表現されるのである。本発表では、生徒の基礎学力を定着させ、言語使用の正確さを高める手立てとして、中学1年生で実施した「対話活動で練習した基本文を暗唱する活動」の実践報告をする。授業では、自己表現活動を行う際に核となる基本文を新文型として学習し、対話活動で練習する場合が多い。しかしながら、それらの表現を確実に定着させることが難しいのである。その手立ての1つとして、授業の最初の部分に学期を通して、あるいは年間を通して何らかの基礎学力を定着させるための活動を位置づる場合が多い。それらの活動は、実際にはどの程度効果があるのであろうか。対話活動で練習した基本文を、暗唱すべき英文として選定し、授業の最初の部分に基本文の暗唱活動を位置づけた。その活動が、どの程度書くことによる言語使用の正確さを高めることにつながったのかを検証したい。
問題のある学級での英語授業
三浦孝（静岡大学）
生徒同士の反目、死んだような雰囲気、隣の生徒とすら言葉を交わそうとしない拒否反応、私語と居眠りの横行、4択問題中毒、授業砂漠--今日、中学校から大学まで、少なからぬ教師が学級の人間関係と授業モラルの問題で苦しんでいる。そのような先生方のために、この発表では(1) 問題を診る各種のアプローチを紹介し、(2) 何が問題の根本なのかをつきとめ、(3) 問題解決への各種アプローチを紹介する。
「(1) 問題を診る各種のアプローチ」では、闇夜の灯台的な役割を果たす学習心理学的アプローチや、教師の思考・行動パターンを客観的に自己理解するための授業ジャーナル、生徒の心の中をかいま見る生徒ジャーナルなどを取り上げる。
「(2) 何が問題の根本なのかをつきとめる」では、学生のニーズ理解、授業のゴールとプロセスの構築と説明責任、授業モラル構築へのアプローチ、学生・教師・教材が担当する役割の見直しなどを取り上げる。
「(3) 問題解決への各種アプローチでは、教師の発想の転換法、英語コミュニケーション活動による治療的アプローチなどを紹介する。本発表は23年間高校で教えた発表者の個人的体験に基づく部分が多いが、参加者の皆さんの体験を混じえて、更に内容を深めてゆきたいと希望している。
中学校の良い英語授業に関する研究ー高校生と教師へのアンケートをもとにしてー
三橋友美（神奈川県清川村立緑中学校）
本研究の目的は、『日本の中学校における「良い英語授業」に求められる要因にはどのようなものがあるか』、『教師と生徒が考える中学校における「良い英語授業」の相違項目は何であるか』、『教師と生徒が考える中学校における「良い英語授業」の共通項目は何であるか』をアンケートを用いて明らかにすることである。
まず、富山大学１年生170名と富山県の中学校教員20名を対象に中学校における「良い英語授業」について自由記述のアンケートを実施した。その回答を43項目に絞り、4点から成るリカート法でアンケートを作成した。次に中学校英語教師104名と富山県U高校生240名を対象に中学校における「良い英語授業」の要素についてアンケートを試みた。
アンケートの結果を因子分析したところ、以下の５つの因子が抽出された。第1因子：目標の明確化、第2因子：全員が参加できる様々な活動、第3因子：自己表現活動、第4因子：様々な形態での練習、第5因子：確かな言語知識である。さらに、被験者の属性（教師経験6年以上の教師、教師経験5年以下の教師、生徒）を独立変数にし、多変量の分散分析、多重比較を試みた。第1因子については、教師経験6年以上の教師と教師経験5年以下の教師が高校生より有意に重視する傾向があった。第4因子は、教師経験6年以上の教師が高校生より有意に重視する傾向があった。第5因子については、高校生が教師経験6年以上の教師より有意に重視する傾向があることが分かった。以上のことから、特に教師が、「良い英語授業」に不可欠と考える因子は第1因子と第４因子であり、生徒が考える「良い英語授業」に必要な因子は第5因子であることがわかった。結論として、これらの5因子を意識した授業が教師と生徒の双方が納得できる「良い英語授業」の要因といえる。
メンタルヘルスの悪化が英語科教師のやる気に与える影響（２）
森 一生（福井県立丹南高等学校）
前回は福井県の英語科教師の勤務実態を明らかにした。今回は勤務実態がメンタルヘルスにどのような影響を与え、メンタルヘルスの悪化が教師のやる気にどのような影響を及ぼすのかを報告する。
国際化する日本の学校における問題点と早期英語教育への示唆
梅田 肇（鈴鹿国際大学）
本発表の目的は、以下の2点である。1. 主に1990年以降に就労目的で来日した両親・家族を持つ、外国籍の公立中学校生徒を対象にした言語に関するアンケート調査の結果を報告し、問題点を提起する。その上で、これらの生徒たちに対して、現在学校ではどのような取り組みが行なわれているのかを紹介し、今後必要な対応についても検討する。2. 1で得られた考察が、言語習得の観点から、日本での早期英語教育に示唆するものがあるか否かについても言及する。本アンケート調査はパイロット・スタディとして、2007年2月から3月にかけて三重県内の某中学校で実施した。調査対象となる生徒は全部で15名であり、うち11名から回答を得た。主な設問は (1) 家族と話す時の使用言語、(2) 日常生活での日本語使用の割合、(3) 社会・数学それぞれの授業の理解度、(4) 日本語学習に対する関心の有無、(5) 取り出しクラス (外国籍の生徒のための日本語補習クラス) 受講の有無、(6) 英語学習に対する関心の有無、(7) 自国の言語の学習の有無、についてである。回答の結果を分析したところ、発表者が予想していた以上に生徒の多国籍化が進んでおり、授業を理解するに足る言語能力習得の観点から、早急に包括的な対策が必要であることがわかった。具体的には、自国の言語も日本語も学校の授業を理解するに足るレベルにまで身に付けることができない外国籍の生徒たちに対するケアが急務である。この事は外国語としての日本語教育の分野では先行研究などで広く認識されているところである。同時に発表者が危惧するのは、現在日本で過熱する早期英語教育が、日本人の児童や生徒たちの母語習得に負の影響を及ぼす可能性があるのではないか、という点である。外国籍の生徒についての研究事例を通して、日本人児童・生徒に対する英語教育に示唆するものがあるか否かについて考察する。
現行OC教科書に現れた異文化へのまなざしについての共時的研究
東川 直樹（大阪市立中央高等学校）
異言語教育における文化の扱いの問題についてはこれまでに様々な議論がなされ、その教材化や授業化についても多くの報告がなされてきた。また、教科書の登場人物分析についてもかなりきめ細やかな報告がなされてきた。例えば、OC教科書では日本人高校生が英語文化圏出身の高校生と対話するという設定が一般的である。本発表では学習者の多文化化という現象に着目し、英語教科書における異文化へのまなざしの現状について、量的および質的な観点より分析した結果について報告したい。
映画『クジラの島の少女』を扱った異文化理解授業の試み
澤田 真須美（愛知県立佐織工業高校非常勤講師）
佐藤 雄大（名古屋大学大学院生）
外国語授業のために様々な題材が教師で利用されているなかで、映画もまたその一役を担っている。映画教材の利点については次の４つが考えられる。①生きた言葉を学習できる②音声だけでなく映像による情報も得られる③楽しみながら学習することにより興味が沸く④異文化を学ぶことができることである。一方、映画教材の欠点は、①全編を鑑賞するためには少なくとも２回以上の授業を必要とすること②生きた言葉を視聴するには高いレベルの英語力を要すること③授業が娯楽的になるおそれがあること④スラングや過激な映像があることである。これらの利点・欠点が考慮され、映画の一部分を抜粋したうえでリスニングや会話表現を学ぶなど言語的側面に焦点をあてた教材として映画が扱われていることが多い。しかしながら海外で作成された映画は異文化教育教材としても「Authenticなもの」であり、異文化理解教育のための教材として使用することも十分可能だと思われる。このような理由から今回映画を言語的側面でなく、異文化理解に焦点をあてた授業の実践を試みた。作品は『クジラの島の少女』（原題：Whale Rider）を扱った。この作品はニュージーランド先住民族マオリの伝統が衰退したある一部族が復興していく素朴な物語である。実践の方法は映画の鑑賞とその前後のアンケートにより異文化に関し、どのような変化や気づきがあったかについて調査する。対象は、工業高校２年生クラスとした。彼らは、「どうして英語の勉強をしなければならないのか」という根源的な疑問を常に感じながらも、「卒業のため仕方ない」という理由で英語学習をしている傾向の強い生徒たちである。本発表では、限られた時間内で実施した異文化理解の授業のなかで得られたこと、得られなかったことまた今後の問題点について報告する。そして授業で扱うことのできる映画作品も提示してみたい。
英語教育におけるパラダイムシフト
滝沢 謙三（白鴎大学）
日本の英語教育におけるコミュニケーション重視の方向は、世界の英語教育の傾向でもある。G.M. Jacobs & T.S.C. Farrell(2003)は、英語教育が伝統的な指導法からコミュニカティブ・ランゲージ・ティーチングへと移行したのをパラダイムシフト（ある時代や分野において支配的な物の考え方、枠組みの移行）ととらえた。
本発表は、日本の英語教育におけるパラダイムシフトの考察である。まず、コミュニカティブ・ランゲージ・ティーチングを定義し、それから、伝統的な英語教授法からコミュニカティブ・ランゲージ・ティーチングに切り替わってきた変化の全体像をG.M. Jacobs & T.S.C. Farrell（ 2003)の指摘した８つの視点から日本の現状を点検する。
・What is Communicative Language Teaching (CLT)?
・What is the Paradigm Shift?
・Learner Autonomy
・The Social Nature of Learning
・Curricular Integration
・Focus on Meaning
・Diversity
・Thinking Skills
・Alternative Assessment
・Teachers as Co-learners
多量読 [in English]
Quinn Kelly（名古屋工業大学）
This presentation will discuss an extensive reading program established at
Nagoya Institute of Technology as part of the GP (現代GP) Program. It will describe the motivation for the
project, which students were selected to participate in the program, and what
was expected of the students. At
the end of the first full year of the project, students were surveyed as to
their opinions about the GP project in general and the reading portion of the
project in particular. This
presentation will report on the results of the student survey and offer an
explanation for the points which were highly evaluated and those of which the
students were critical.
An English Email Magazine
for Extensive Reading [in English]
Jarrell Douglas（名古屋女子大学）
As new technology becomes available, it opens
up new possibilities for the language learner. Most technology requires the
learner to actively search out language learning materials such as blogs and
web sites, but some researchers have suggested that technology can be used to
effectively “push” language at learners. The presenter will describe how he
employs “push” technology in the form of an email magazine that was begun in
2005.
The aim of the email magazine is to provide English students with up-to-date
comprehensible input for extensive reading practice. The email magazine is free
of charge and available to anyone via cell phone or computer. Vocabulary
thought to be beyond the 1st-year high school level is followed by Japanese
translations in parentheses in order to reduce the linguistic demands on the
reader.
The presentation will be based on the results of an online questionnaire to the
general public completed in May 2006 (response rate of 15%), and two separate
questionnaires carried out in classes at the presenter’s university, one in
2006 and the other in the middle of the first semester of 2007. The surveys
investigated the following areas: choice of reading platform (computer vs. cell
phone), where the reading was done, reading frequency, strategies for dealing
with unknown vocabulary, and perceptions of the effects of reading the email
magazine over time. The results will show that, despite different preferences
in reading platform, both students and adults found the email magazine
interesting, easy to read, and useful. The presenter will offer advice on how
to incorporate it as supplementary material in a variety of classroom
situations.
テキストタイプとL2読解における困難点との関係
奥村 信彦（長野工業高等専門学校）
読解指導において、指導する側は学習者がテキストを読み進むうえで遭遇するであろう困難点を予測しつつ授業に臨むが、学習者がその予測とは異なる点でつまずいていることがある。宮本・奥村（2006）は高校生に英文読解問題を解かせ、その直後に、読解の際に困難と感じた点や自らのリーディング力について感じることなどを感想として自由に記述させ、これを項目にまとめその報告数を分析した。読解力に関わらず学習者は下位レベル処理である語彙へのアクセスに大きな困難を感じていることが明らかになり、読解力上位群と下位群間の報告数に有意な差が見られたのは「単語を発音できない。」という１項目のみであった。これは、読解の際に感じられる困難点は読解力とはほとんど関係がないことを意味している。このとき与えた英文は説明文であったが、テキストタイプにより読解力に差が認められる傾向がある（奥村 2005）ことを考えると、学習者が感じる困難点もテキストのタイプにより異なる可能性がある。
本発表では、タイプの異なる2つの英文テキスト（expository
textとnarrative text）を高等専門学校生に与え、読解の際に感じた困難点を自由に記述させ、その内容に差が見られるか否かを検証する。背景知識による影響を抑えるために２つのテキストは共通のトピックを持つものを用意する。また、困難点の自由記述の直後に読解テストを与え、読解力との関係も考察する。なお、実験参加者は1年生と4年生であることから、年齢差がある２つの集団の間で読解の際に感じる困難点に差が認められるか否かについても検証しあわせて報告する。
日本人高校生英語学習者に対する家庭学習の指導の現状
伊佐地 恒久（岐阜県立多治見高等学校）
授業における指導を十分に理解し、それを定着し、さらに発展させていくために、生徒たちは家庭学習をするよう指導されている。適切な家庭学習の指導は、生徒を自律した学習者(autonomous learner)へと導くことができると思われる。（Harmer,
2001; 語研, 1988）。本研究では、高等学校の英語リーディングの指導に焦点を置いた家庭学習に注目し、その現状と効果的な指導について検証する。岐阜県下の高等学校の英語Ⅰ、英語Ⅱ、リーディングを担当している133名の英語教師から得られた、予習・復習の指導の関するアンケート調査への回答を分析した。
アンケートは、次の３種類を実施した。1)「予習」の指導に関するアンケート：予習として、各項目の学習をどの程度行うよう指導しているかを質問。2)「復習」の指導に関するアンケート：復習として、各項目の学習をどの程度行うよう指導しているかを質問。3)家庭学習全体のアンケート：予習と復習を各々どの程度重視するかとその理由（自由記述）を質問。
リサーチクエスチョンは、次の通りである。RS1：教師は家庭学習の指導を、予習重視・復習重視のどちらでより多く行なっているのか？RQ2：教師は家庭学習として、どんな活動（例：英文をノートに書き写す）をどの程度するよう指導しているのか？ RQ3：高校のタイプ（i.e.大学進学率の高低など）によって、教師の家庭学習の指導に違いはあるか？
以上の結果から、日本人高校生英語学習者に対する家庭学習の指導について検証する。
朝の全校一斉リスニング活動の可能性とその実践
谷口 雅英（岐阜県立大垣北高校）
筆者の勤務校では、毎朝学校始業時刻５分前に、全校生徒が約５分間同じ英語を聞く活動（以降「朝の全校一斉リスニング活動」略して「朝リス」と呼ぶ）を実践している。英語教育カリキュラムとは独立した、履修・単位認定の対象とならない教科外の活動である。
この活動は、2001年度より当時の学校長の強い要請で始まった。21世紀の国際化社会に対応できる生徒の育成を図る、大学入試センター試験のリスニングテスト及び各大学の個別試験のリスニング問題に対応できる英語力を養う、基本的生活習慣確立（遅刻防止など）を図ることをねらいとした。
本稿では、この活動の意義・問題点・可能性を述べ、これらに基づいた実践を紹介し、事後のアンケート結果より実践の考察を行う。
異なるリスニング学習が与える影響について
瀬川 直美(福井工業高等専門学校)
本研究は、教室でのリスニング学習において、異なる学習方法を実践し、それぞれの学習者にどのような影響があったかを検証したものである。対象者は、高校1年生200名（40名×5クラス）で、実施した期間は約2ヶ月間である。学習方法によって、配布したプリントなどに若干の違いはあるが、使用した教材は同じものである。異なる学習方法は、次の5つである：①テキストのリスニング問題をした後、解答、解説は教師が行い、その後、英文スクリプトを音読練習する。②リスニングを行う前に新出やキーとなる単語などを事前に指導する。その後でテキストのリスニング問題を行い、解答と解説は教師が行う。③テープを聞きながら空所のある英文スクリプトの穴埋めをし、その後でテキストのリスニング問題をし、解答と解説は教師が行う。④テキストのリスニング問題をした後、英文スクリプトを配布し、それを参考に自分で答え合わせをする。教師が解説を行った後で、音読練習をする。⑤テープを聞きながら空所のある英文スクリプトの穴埋めをし、その後でテキストのリスニング問題を行う。解答と解説を教師が行った後、音読練習をする。Post-test、Follow up-testの他、アンケート調査も実施した。それらの分析結果から、学習方法の違いによって、リスニング力や学習意欲などに影響があったかなど検証した結果を報告する。さらに、今後の教室におけるリスニングの指導や学習のあり方などについても検討する。
L2リスニングにおける意味と形式への注意
― モーダリティーの要因 ―
樽井 千寛(長野県長野高等学校)
酒井 英樹（信州大学）
室井 美稚子（木更津工業高等専門学校）
本研究の主な目的は、日本人英語学習者である高校生を対象にしてスクリプトの提示がリスニングテキストの意味内容の理解を阻害するかどうかを調べることによって、英語のリスニングにおける意味と形式への注意配分について調べることである。また、その結果に基づき、リスニング課題のあり方に関する示唆を得る。公立高校1年生4クラスを、意味理解群（聞いて、意味を理解する群）、形態素群（聞いて、形態素 -ing の数を数える群）、文字形態素群（聞くと同時にスクリプトを読み、形態素 -ing
の数を数える群）、文字意味理解群（聞くと同時にスクリプトを読み、意味を理解する群）の1つに割り当てた。実験課題として再生法によるリスニングテスト (free written recall tasks) を実施した。
第2言語を習得するためには、学習者は目標構造に注目する必要があると主張されている (e.g., Schmidt, 1990)。学習者の注意の容量は、限りがあると仮定されている。第2言語による処理において形式と意味内容の両方に注意を向けることは難しいという報告がある
(e.g., VanPatten, 1990)。一方で、注意配分の対象の性質が違えば、同時に注意を配分できるとする考え方もある (e.g., Wickens, 1984)。字幕が聴解に肯定的な影響を与えていることが報告されている (e.g., 武井, 2002) が、リスニングとリーディングが競合していない可能性を示している。VanPatten (1990) の研究結果から、学習者が意味内容の理解と形式を同時に処理することは難しいと考えられた。したがって、(a) 意味理解群 > 形態素群、(b) 文字意味理解群 > 文字形態素群という仮説が立てられた。また、形式のモーダリティーが異なる場合、注意配分に関して、文字処理と音声処理は競合しない可能性があることから (Wickens, 1984)、(a) 意味理解群 = 文字意味理解群、(b) 形態素群
= 文字形態素群という仮説が立てられた。結果と考察については大会当日に発表する。
リスニングの家庭学習の促進について
近藤泰城（三重県立桑名高等学校）
昨年(2006)大学入試センター試験リスニングテストに向けた指導について報告した。１回のガイダンスでどれだけの生徒が自主的にトレーニングを継続できるかを検証した。実践は5月から6月にかけて実施し、６月のアンケート調査では、週に30分以上音読しているのは全体の5.5％、シャドウイングは全体の1.5％にとどまった。今回の報告では、その後10月から11月にかけて２種類の働きかけをして、リスニング力の測定し、アンケート調査を行った。働きかけの内容は、トレーニングの趣旨・方法の解説書の配布とリスニング・リーディング双方での意味処理の力の重要性の体験的な指導であった。後者は、リスニング活動の後に、同じテキストをパソコンの画面上で流れるように表示し読解させ、聞こえた順序、読む順序で意味処理をしていくことの重要性を理解させようとする活動であった。この活動を通して、高校生がリスニングで抱える問題が音声面だけでなく、意味処理にもあることが分かってきた。家庭学習の変化と合わせて報告する。
ポスターセッション（184教室） 展示 10:30～13:00 （発表 12:30～13:00）
高橋 美由紀（愛知教育大学）
柳 善和(名古屋学院大学)
米田 尚美(岐阜聖徳学園大学）
清水 万里子(トライデント外国語専門学校）
柴田 里実(名古屋学院大学）
本発表では、担任教師が小学校英語教育の中心的な役割を果たすことを前提とし、そのための教員研修のあり方を論じる。
まず、小学校英語教育の現状の把握として、小学校英語教育の実施形態などの基本的な状況を把握する。これは文部科学省が実施している基本調査の結果をはじめとして各種の統計資料を用いる。
次に、教員研修のうち、現職教育に焦点を当ててそのあり方を検討する。現職教員研修の内容としては、(1)小学校英語の目的や意義など、政策や小学校英語の枠組みの理解、(2)公開授業等を通した、指導法やカリキュラム、授業案などの理解、(3)指導法について、ワークショップ形式での実践能力の向上、(4)英語コミュニケーション能力の向上、(5)授業で使用するタスクや活動の効果や英語のスキル面との関係についての知識,が必要である。現在各地で実施されている研修が、どれだけこれらの内容を網羅しているかを調査した結果を発表する。
さらに、研修の形態としては「訪問型研修」と「集中型研修」とが考えられるが、ほとんどが「集中型」で実施されている。「訪問型」では、当該の学校の教員全員が参加するが、「集中型」では参加する意志のある教員だけが参加する。そのため、意欲のある教員とない教員の格差の拡大、管理職と一般教員の意識の乖離等の問題が積み残されたままになっている。研修の実態に関わるこれらの部分については、各発表者がそれぞれ2006年度に関わった研修の事例(文部科学省の「小学校英語活動サポート事業」を含む)を提示し、それらの特徴を論ずる。
最後に、教員研修の今後の課題として、(1)意欲的に取り組めない教員に対する研修のあり方、(2)積極的に取り組む教員と消極的な教員とが一緒に参加できる研修のあり方、(3)ALTやJETと担任教師が協同で取り組める研修のあり方、(4)大学の教職課程の中の小学校英語教育の位置づけの問題、を論じる。
② Beyond the Shores of Japan:Creating real connections for
deeper understanding
Brian Mahoney（亀山市小学校英語講師）
藤田 しおり（津市立西が丘小学校）
荒尾 浩子（三重大学）
Teaching English in the Japanese elementary school system has been filled
with many challenges. The lack of classroom time, material support and funding
have been particularly frustrating to the teachers dedicated to bringing greater
success to the English classroom. On the other hand, the freedom that the
current system allows is one that if approached in a more creative way, can
yield great successes not found in a more traditional setting. The letter and
art exchange projects, “Letters from Az,” and “Analogue Exchange with
Australian Friends,” are two such ongoing international exchange projects
created for the purpose of giving our children a more well-rounded and creative
approach to working with the English language and meeting other children.
“Letters from Az,” a pen pal letter
exchange was begun by Brian Mahoney three and half years ago. His project
features letter writing, personal drawings, posters, photos and more in an
effort to better connect his Japanese students with children in his hometown of
Phoenix, Arizona. Throughout the school year, several designated classes will
prepare materials, in English and Japanese, to be sent to Arizona and upon
receiving the letters the children in Arizona will spend time with their
response and create the next round. This ongoing exchange has produced hundreds
of letters, greeting cards, drawings and many visuals all created exclusively
by the children and for their benefit in an effort to positively connect
children with one another.
“Analogue Exchange with Australian
Friends,” an international exchange project initiated between Shiori Fujita’s
class, with assistance from Mie University’s Hiroko Arao, and Central Coast
Rudolf Steiner school in Australia, has found great success connecting children
in Japan with their peers in Australia. The project focuses on creating
greeting cards and exchanging them with one another. The children in Fujita’s
class prepare cards in Japanese and English and send them to their new friends
in Australia. The children in Australia then create individual cards in
Japanese and English for their new friends in Japan.
Both of these international
exchange projects, “Letters from Az,” and “Analogue Exchange with Australian
Friends,” have been created in order to better foster real world learning. As
the teacher is the guide and facilitator of the program it is really the
children who are genuinely engaged in preparing the exchange. And in a way that
is not enforced but rather happily encouraged.
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英語教育研究法セミナー2A・2Bについては1日目に一括掲載してあります。 |
課題別研究プロジェクト・1 第１室 (1201教室） 13：15 -15：15
アジアの英語教科書比較研究：共通の分析視点による各国の教科書比較
司会者： 江利川 春雄（和歌山大学）、八田 玄二（椙山女学園大学）
提案者： 江利川 春雄（和歌山大学）、相川真佐夫（京都外国語短期大学）
磯辺ゆかり（摂南大学）、木村麻衣子（武庫川女子大学）
主旨説明： 共通の分析視点による各国教科書の比較：わが国の英語教育に資するために
川畑 松晴（金沢学院大学）
本研究は、主にEFLの環境にあるアジア諸国の英語教科書を分析し、わが国の英語教育に資することを目的としている。昨年度の、韓国・ベトナム・バングラデシュに続いての発表である。これまでの研究過程で、「アジア、とくに発展途上にある国々の教科書から学ぶべき点が多々あるのではないか」というわれわれの当初の想いが、ますます明らかになりつつある。調査した教科書の多くは、編集者の熱意と創意が横溢し、かつ最新のSLA研究の知見もかなりの程度取り入れられている。それぞれの国の発展段階と教育環境を考えると、そのような教育の現場にふさわしい「実用性」を備えているか否かについての検討は必要であるが、教科書自体としては、わが国のスマートに取捨選択された言語材料とアラカルト的な話題から成る教科書と好対照をなすものが多い。無償教科書制度の制約から来る「教科書の薄さ」だけに帰すことのできない要素がこの違いを生んでいるようにも思われる。
今回は、共同研究の過程で合意された「共通の分析視点」に基づきそれぞれの教科書の特徴を探るものである。冒頭はわが国の教科書である。続いて取り上げられる韓国・台湾・中国は、いずれも、小学校から公式に英語学習をスタートさせ、明確な国策の下で英語教育「改革」を推進しているというイメージの強い国・地域である。中学校レベルの教科書比較を通じて、「改革先進地」の状況が明らかにされることを期待したい。
江利川 春雄（和歌山大学）
採択率１位の中学用教科書（最新版）を中心に分析した結果は以下の通り。
(1) 構成：各巻120頁、語彙数は3巻で1,300前後。通常のUnitと発展的なPlusから構成。小ピースのアラカルト方式。反復練習に乏しく長文教材は僅少。
(2) 題材：日本人中心、脱英米的、アジアの人々も登場。落語、歌舞伎などの日本文化も紹介。ケータイ、メール、ディズニーなど生徒の関心を重視。平和、環境、国際貢献などの社会的教材や、ボディーランゲージ、少数言語など言葉への関心を喚起する題材など、人間教育の観点も盛り込む。
(3) コミュニケーション重視：場面シラバスが強化され、ペアワーク、グループ活動、インタビュー、スキット、ディスカッション、ディベート等により、自己表現と運用力を重視。
相川真佐夫（京都外国語短期大学）
近年、台湾における国民中学用英語教科書に大きな変化があった。その原因は２つある。ひとつは2001年度から小学校英語教育が正課として導入されたことである。言うまでもなく、言語活動と言語材料の上で小学段階から中学段階への接続性が編纂上、考慮すべき点となった。もうひとつは、政府の教科書編纂機関による国定教科書（１種類）が民間教科書の検定制度へと、2002年度から順次移行されたことである（2006年度現在、６社８種類）。これにより、教師に教科書採択の選択権が与えられるようになった。日本の英語教育の視点から見ると、検定制度の導入よりも小学校からの接続性に大きな示唆を得られるように思われる。しかしながら、教科書の広域採択制を取らない方法には注目すべき点があるのではないかと考える。
本課題別研究プロジェクトでは、そのような改革期にある台湾の国民中学用英語教科書の特徴を、形態、シラバス、題材、活動、その他の点から明らかにし、韓国、中国の教科書とともに、日本の英語教育にどのような示唆を与えるのかを検討したい。分析に用いた教科書は、採択率が一番高いと言われているK社の教科書（１種類）である。中学３年間で使用する教科書は６冊（各学期に１冊）あり、自学用ワークブック、音声教材、リスニングとリーディングの補助教材が付属している。各冊ともおおよそ９つの課と３つのReviewから構成され、１冊あたりの総頁数は約130頁である。各課は必ず対話文から始まり、それと同じ話題のReading教材が各課の基軸となっている。文法シラバスによる編纂で文法練習ドリル、４技能それぞれの言語活動、統合活動、語彙、発音などの練習問題もかなりの頁数をさいている。発表では、課程綱要で分けられた小学段階と中学段階における英語力の内容指標が教科書にどの程度反映されているのかによっても小中の教科内容の接続性を考えてみたい。
磯辺ゆかり（摂南大学）
2004年より中国で導入された中学用英語教科書「義務教育課程標準実験教科書：英語（新目標）Go for it!」（中学1、２学年用各上下冊、中学3学年用1冊）をプロジェクト共通の視点から分析した。この実験教科書は、主編者であるDavid Nunanの同名のオリジナルテキストをもとに作成されたものであり、タスクベースでの言語学習という特色を全面に打ち出す。タスク遂行に有効な学習ストラテジーの指導が明示的に行われている点にも注目し、分析を行った。3学年を通して、658ページにも及ぶ「Go
for it!」シリーズは、概念/機能シラバスを用い、教材の配列は徹底したスパイラル方式が採用されている。目次に設けられたRecyclingの項目には復習すべき語彙・表現が明記され、各タスクに繰り返し組み込まれる事で、膨大な語彙(3.300語)の学習が可能となっている。この同じ語彙、文法項目、言語機能を繰り返し反復して学習する機会を保障している点は、日本の英語教育の弱点を浮き彫りにすると思われる。しかしながら、題材内容は連続性を持たず、登場人物には欧米人および若干の中国人も登場しているが、全体的に無国籍・無味乾燥な印象を否めない。
はたして「英語が使える中国人」育成の成功の鍵が、この新教科書シリーズに潜んでいるのか。分析にもとづく考察結果から日本の英語教育への示唆を探る。
木村麻衣子（武庫川女子大学）
全１６種類の韓国中学校英語教科書の中から、主な先行研究では取り上げられていない、トンファ社のテキストを使用し、韓国英語教科書の特徴を探る。韓国では、１９９７年、正式に小学校に英語教育が導入されており中学のテキストもその流れを受けているものと思われる。中学校で正式に英語教育がスタートする日本のテキストとの比較も含め検証したい。
課題別研究プロジェクト・２ 第２室 (1211教室） 13：15 -15：15
英語教育における小中連携
司会者： 野呂 忠司（愛知学院大学）
提案者： 白畑 知彦（静岡大学）
林 桂子（広島女学院大学）
大和 隆介（京都産業大学）
提案１ 英語教育における小中連携
― 静岡県沼津市でおこなわれている言語教育特区を例にとって
白畑 知彦（静岡大学）
平成18年度より静岡県沼津市の全小中学校を連携した形で実施されている「言語教育特区」について、1年を終了した現在の状況を、その改善点、問題点を含めて紹介する。本教育特区は、国語能力と外国語（英語）能力の両方の学力伸長を目指したプログラムである。本発表者はこの教育特区の運営委員を仰せつかっているが、その役割の一環として、沼津市内の中学3年生の英語能力の伸長を調査している。英語能力調査は始まったばかりであるので、依然として問題点も多いし、今後も修正する可能性はある。そのような修正点はあるものの、本発表ではひとまず現在の調査内容を紹介し、来年度以降の改善点も併せて議論したい。本教育特区は、国際理解教育の推進を目指すものではないので、生徒達にどのような力（学力面と態度面の両方）が身についてくるのか調査することは重要な意義を持つことになる。
－スウェーデンおよびオランダを中心に－
林 桂子（広島女学院大学）
本発表では、日本の小学校と中学校の連携がどのような点において、なぜ必要であるのかを明らかにすることを目的として、先ずは、日本の英語教育の問題点として指導目標と学習目的・態度の不一致を取り上げ、カリキュラムの一貫性と４つの言語的スキルの統合的アプローチの必要性を指摘する。次に、英語教育反対論を考察し、ヨーロッパ７か国（スウェーデン、ノルウェー、フィンランド、オランダ、デンマーク、スペイン、フランス）の中等教育３学年の英語能力の比較をもとに、言語距離、開始年齢、学習時間、教育制度、英語教育目標、教員養成の側面から小中連携の必要性を検討する。
日本の英語教育の問題点として、指導目標と学習目的・態度の不一致は、学習指導要領の目標にはコミュニケーションの育成が重視されているにもかかわらず、学習者の目的といえば、高校や大学への入試に合格するためという矛盾である。その原因として、学校のカリキュラムにおいては、言語的スキルがそれぞれ一つの単位科目として分けられており、学習者にとっても４つのスキルのバランスがとれなくなる。したがって、４技能の統合的アプローチができるカリキュラムの構築が必要となる。
ヨーロッパの中等教育の学習者の比較では、言語距離、開始学年、学習時間はある程度、英語学習に影響するが、英語能力の高い国々では小中一貫教育制度が実施されており、初等および中等教育における英語の達成目標を明確になっている。このように小中連携の重要性は、初等および中等教育の目標が明確で、それに応じて、初等教育教員養成を実施されていることにある。最後に、TV、音楽、コンピューターを利用した言語環境が本物の教材に触れさせることにもなり言語環境が本物の教材ともなり、学習者の英語学習に対する動機付けに大きく影響し、コミュニケーションの重要性についての認識の必要性を示唆している。
大和 隆介（京都産業大学）
本報告では、大きな関心を持ちながらも多くの指導者が頭を悩ませている「小中が連携した音声指導のあり方」について、以下の項目に沿って（特に４．及び５．に焦点を当て）発表します。
１．音声指導が意味するもの
２．「学習指導要領」と「英語活動の手引き」に見る音声指導
３．音声指導における留意点
（１）音声指導における母語の影響 （２）インテリジビリティとＬＦＣ （３）音声指導における指導可能性
４．小中が連携した音声指導のシラバスの枠組み
５．指導者に求められる能力と資質
６．指導方法と教材の使い方
参考文献
相原和恵,(2005), 「新学習指導要領の下での音声指導」、『茨城キリスト教大学紀要』、第39巻, pp. 1-14
有本 純 (2005).「発音指導における教師の役割」、『英語教育』vol.54, No.10, pp. 27-29.
Jenkins, J. (2000). The Phonology of English as an International Language.
Oxford University Press.
文部科学省,(2001). 『小学校―英語活動実践の手引き』、開隆堂
萩原 洋, (2005),「臨界期後の英語音声指導のあり方について」、『富山大学教育学部紀要』第59巻, pp. 33-42
Roach, P. (2002). English Phonetics and Phonology. Cambridge University Press.
島岡丘, (2002). 「小学生の音声指導はどうしたらよいか」、『小学校英語教育学会紀要』vol.3, pp. 47-51
課題別研究プロジェクト発表・３ 第３室 (1221教室) 13：15 - 15：15
語彙学習の理論的・実証的研究：学習者英語と語彙学習
司会者： 船城 道雄（静岡大学名誉教授）
提案者： 古家 貴雄（山梨大学）・紺渡 弘幸（仁愛大学）
種村 俊介（沼津工業高等専門学校）
望月 通子（関西大学）・佐久 正秀（大阪信愛女子短期大学）
本田 勝久（大阪教育大学）
提案１ 語彙学習ストラテジーにおける精緻化作業の意義と効果に関する実証的研究
－語彙の分類作業の効果と精緻化における自己関連性の問題を中心として－
古家 貴雄（山梨大学）・紺渡
弘幸（仁愛大学）
語彙学習においては、繰り返し単語を発音したり書いたりする、語の綴りと意味を対にして覚える、例文を利用して覚えるといったようなさまざまな学習ストラテジーが用いられる。語彙を記憶していく際に意味その他で関連のある情報を付け加える作業を精緻化と呼ぶが、本研究では、精緻化を伴う語彙学習ストラテジーの効果を主に語彙の記憶との関係で実証的に明らかにし、語彙学習ストラテジーの指導上の教育的示唆を得ることを目的とする。そのため、以下の２種類の実験調査を計画した。当日は、そのそれぞれの結果について発表をする。
前半では、テキストを読んだ後に、登場した語彙を分野別に分類させるという精緻化を伴う作業を課すことによって、それぞれの語彙の意味領域を確認させる試みをする。この作業によって、果たして語彙の意味を確実に記憶させることが出来るかどうかを調査した実験の結果を報告する。
後半では、精緻化における自己関連性の度合いの違いが語彙学習に及ぼす影響を取り上げる。ただ単に語彙に豊かな情報を付加するだけでなく、学習者自身に関連づけることによってより記憶保持が向上すると推測される。このことを検証するために自己関連性の度合いが異なる精緻化を要求する課題を用いて行った研究の結果を報告する。
提案２ センター試験のリスニングテストにおける語彙サイズについて
種村 俊介（沼津工業高等専門学校）
これまで発表者は、高校生のセンター試験の読解力と語彙サイズの関係(2005, 種村)と、高校生と高専生の高校1年生用教科書レベルの英文における未知語推測力と語彙サイズの関係(2006, 種村)を調査した。その結果、いずれにおいても正の相関関係が実証され、さらに、推定語彙サイズから、センター試験の読解力と高校１年生用教科書における未知語推測力がある程度推測できることが示唆された。
本研究では、上述の二つの調査に続いて、リスニング力と語彙サイズの関係を調査した。リスニング力と語彙力を調査した先行研究のIrvine et al. (1974)では、TOEFLのリスニングセクションと語彙セクションの各得点の相関関係が調査され、正の相関関係があることが報告されている。しかし、リスニング力と語彙サイズの関係を調査した先行研究は見当たらなかった。
そこで本研究では、高専生205名(3年生39名、4年生146名、5年生20名)を被験者に、センター試験のリスニングテストと望月テスト(望月,1998)を実施し、二者の相関関係を調査した。
調査の結果、センター試験のリスニングテストのスコアと望月テストの推定語彙サイズには、正の相関関係が見られた。また、センター試験のリスニングテストのスコアを推定語彙サイズからある程度推測できるという結果が出た。本発表では結果と考察の報告を行なう。
提案３ 日本人学習者、母語話者、外国人学習者のライティングにおけるmakeの使用の研究
望月 通子（関西大学）・佐久 正秀（大阪信愛女学院短期大学）
本研究の目的はL1日本語英語学習者と英語母語話者間、並びにL1フランス語英語学習者，L1オランダ語英語学習者、L1中国語英語学習者など異なるL1をもつ英語学習者間のmakeのde-lexical
useや語形に関する過剰使用・過少使用を調べるとともに，日本人学習者のidiosyncratic/universal
featuresを探ることである．
日本人大学生の論述文を収集した英語学習者コーパスICLE-Jを使用するが、このコーパスにおける上位15位までの高頻度動詞は、頻度順にいうとbe, have, do, use,
speak, make, think, get, say, learn, go, study, take, know, becomeである。本研究ではこの中のmakeに焦点を当てて，de-lexical useについて分析するが、更にこの結果を英語母語話者コーパスLOCNESSのそれと比較する。更に、この結果とmakeのde-lexical useに関する先行研究の結果（L1フランス語およびL1オランダ語英語学習者による使用はEdwin 2006, L1中国語英語学習者はFu2006）と比較する。
make（レンマ）には語形としてmake, makes, made, making, to makeなどがあるが，語形別の頻度についても調査し、教科書におけるmakeの提示についてde-lexical useおよび語形の観点から教科書コーパスを分析、考察する。
提案４ 語彙指導における外来語の有用性－英語活動における使用語彙の観点から－
本田 勝久（大阪教育大学）
多くの外来語がテレビや新聞などの既存のメディアを通じ、また普及著しいインターネットを通じてとびかっているのは周知の事実である。これらの外来語の氾濫を嘆く声が聞かれる一方、同時にそれらにさほど違和感を覚えずに日常の会話や文章の中で使用している人たちも多い。伊藤, 他（2001）では、日常生活の中でマスメディア（特に新聞・テレビ）を通して見聞きしている外来語を採取・整理し、どの程度どのような外来語が使用されているかを頻度・ジャンル・外来語の種類別に調査している。また、新しい事象を象徴的に表す核として外来語が存在するのであれば、これら外来語を通時的に調査することは外来語使用の実態を把握する上でも重要であると考え、抽出した外来語を通時的に比較し、増加した外来語また減少した外来語を分析している。しかし、限られたメディアから外来語を採取して分析したものであり、そのため収集した外来語に偏りがあることは否めず、さらに多くのメディアを調査することが求められている。そこで本発表では、日本語の使用頻度データとしてNTTデータベースシリーズ『日本語の語彙特性』を使用し、より大規模なデータベースにもとづいた外来語使用の実態把握を試みた。さらには、英語教育への効果的な活用という観点から、(1)英語を語源とする外来語を採取・整理し、(2)それら外来語の親密度と頻度を分析し、(3)小学校英語活動（および中学校英語教育）における使用語彙との関係を調査した。外来語の氾濫に関して功罪の罪の警鐘を鳴らすだけでなく、語彙指導における外来語の有用性についてフロアの方々と議論したい。
問題別討論会・１ 第４室 (1231教室) 13：15 - 15：15
英語で行う英語の授業
司会者： 島田 勝正（桃山学院大学）
提案者： 楽山 進（富山県朝日町立朝日中学校）
谷口 勝彦（三重県立宇治山田商業高等学校）
島田 勝正（桃山学院大学）
楽山 進（富山県朝日町立朝日中学校）
英語科の授業における言語の使用割合は、次の５つの類型に分類できる。
① No English All
Japanese
② English
＜
Japanese
③ English ＝ Japanese
④ English ＞ Japanese
⑤ All English No
Japanese
現在、富山県においては授業の７０％以上は英語を使って授業を行うよう目標が掲げられている。それでは、授業の７０％以上を英語で行うためには、どのような要素が必要となってくるのであろうか。それを達成するために「教師の使用する英語」と「生徒の使用する英語」の両面から、その内容と基本的な使用場面等について、授業の実践を紹介しながら提案を行いたい。
（１）中学校で使いたいClassroom English
①教師に必要なClassroom English
②生徒に使わせたいClassroom English
（２）英語が使いたくなる授業の雰囲気作り
（３）現場での障害
・英語に苦手意識をもつ生徒への手だてはどうするか。
・文法の説明やcorrectionはどうするか。 他
谷口 勝彦（三重県立宇治山田商業高等学校）
「英語で授業を進める」ことが求められていますが、その目的は何でしょうか。
これはひとつではないでしょう。
「英語を学ぶ、という雰囲気づくり」
「生徒が触れる英語量を増やす」
「実際に英語を使う機会をつくる」
では、授業の目的は何でしょうか。
これはひとつしかありません。
「生徒に力をつけること」
生徒に力をつけるための「英語による授業」とはどんな授業でしょうか。
指示が日本語で出されていると、それは「英語による授業」とは言えないのでしょうか。
「生徒のために英語で進められる授業」の具体を、授業の実践を紹介しながら考えていきたいと思います。
提案３ 英語による英語の授業：学習という観点からの評価と実践への示唆
島田 勝正（桃山学院大学）
英語で授業を行うということは、「教師」の問題として議論されることが多く、授業の主役である「生徒」の問題として捉えられていない。教師が流暢な英語で話しても、生徒には雑音にしか聞こえない場合もあるだろう。如何に教室に「学習」を成立させるかという観点から考えると、「英語の授業はすべて英語で行われなければならない」というビリーフの記述を修正する必要がある。
本発表では、「英語による英語の授業」を(1)インプット
(2)アウトプット(3)インタラクションという３つの「学習」の観点から考察し、「気づき(noticing)」、「再構成(restructuring)」という第二言語習得過程を教室において促進するための具体的な実践への示唆を行う。
まず、インプット仮説に基づき、インプットの質と量を検討し、その実践として口頭導入(oral
introduction)を取り上げる。また、入力処理( input processing)指導の有効性を検討する。
次に、アウトプット仮説に基づき、学習者が自分の問題点に気づくことの重要性を検討し、アウトプットにおいてモデルを与える時期を検討する。
最後に、インタラクション仮説に基づき、誤りの対応（訂正）として「言い直し(recast)」の有効性を検討する。また、Canale(1983)のコミュニケーションの特徴とMorrow(1981)のコミュニカティヴな教授法の５原則に基づいた実践事例を紹介するとともに、理解と発表のためのコミュニケーション方略(communication strategies)を検討する。特にコミュニケーション継続のための「つなぎ言葉(filler)」の有効性について言及する。さらに、英問英答について、タスクの難易度、学習者の発達段階に応じたタイプの使い分けを検討する。
問題別討論会・２ 第５室 (1301教室) 13：15 - 15：15
Teaching with ALTs: 20 Years of Achievement and Challenge
[in English]
Moderator: Sakai
Hideki (Shinshu University)
Speakers:
Kawabuchi Koji (Nara Heijou-Higashi Junior High School)
Shimoi Kazushi (Nagano Iida Fuetsu High School)
Brian
Shepherd (Minobu Board of Education, Yamanashi)
The main purpose of our panel discussion is to reflect on the 20 years of the
JET program. The JET program (the Japan Exchange and Teaching Program) started
in 1987; this year, it meets its 20th anniversary. The official website of the
JET program (Embassy of Japan, http://www.us.emb-japan.go.jp/JETProgram/ homepage.html)
states that the aims of the program are “to enhance foreign language education
in Japan, and to promote international exchange at the local level by fostering
ties between Japanese youth and foreign youth.” As of 2006, the number of the
JET program participants was 5,808 from 44 different countries: 5,057 ALTs
(assistant language teachers), 431 CIRs (coordinators for international
relations), and 20 SEAs (sports exchange advisors). Now, Japanese students have
a number of chances to communicate with foreign people, and it seems that the
existence of ALTs in classrooms is considered natural.
During these 20 years, English education in Japan has experienced various
changes and modifications: for example, more emphasis on communication, the
changing system of English education such as the Course of Study (the status of
Foreign Languages as a required subject, the number of lessons of Foreign
Languages, and English activities at elementary schools), and the action plans
for cultivating Japanese people who can use English. Now, a question arises: How
has the JET program contributed to the improvement or changes of English
education in Japan mentioned above? We will hold this panel discussion on this
issue.
Our discussion will be organized as follows: (1) What is the current situation
of the JET program?; (2) How do we evaluate the 20 years of the JET program?;
and (3) What are the issues regarding the JET program that need to be solved?
These are the questions the moderator asked the speakers. For the first
discussion topic, the speakers will share their experiences from the viewpoints
of junior high school teachers, senior high school teachers, and ALTs,
respectively, as to what has changed in the program during the last 20 years.
The second topic will include issues such as the influence of the JET program
on English education and the positive and negative aspects of the program. The
third topic will invite various issues from the speakers. Some issues are old;
some are new. For example, team-taught English lessons in junior and senior
high schools have been discussed and studied over the years, and now
team-taught English lessons (in most cases, with homeroom teachers of non
-English majors) at elementary schools has become a primary concern.
For this panel discussion, we want to invite your ideas, opinions, and
experiences.